障害児・者のスポーツ環境づくりへ実践的議論　笹川スポーツ財団がセミナー開催　江戸川区モデルの成果も報告

障害児・者のスポーツ環境づくりをめぐる最新の研究成果や実証結果が、9日に東京都内で開かれたセミナー「障害者の日常的なスポーツ環境構築に向けて」で報告された。笹川スポーツ財団が主催し、会場とオンラインを併用したハイブリッド形式で行われ、パラスポーツ関係者、自治体関係者や福祉分野の関係者が参加。地域で日常的にスポーツへ参加できる環境をどのように広げていくかについて、実践的な議論が交わされた。

同財団ではこれまでの研究から、障害児・者が継続的にスポーツへ参加できる環境整備には、地域の障害者専用スポーツ施設を拠点（ハブ）とし、近隣の公共スポーツ施設（サテライト）や地域資源とのネットワーク化を進めることが重要だと提言してきた。今回のセミナーは、その提言を実証的に検証した成果を共有する場となった。

まず、笹川スポーツ財団の小淵和也政策ディレクターが「障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究2024」の結果を報告。最新調査では全国に161施設が確認され、同財団では31施設を“ハブ施設”、130施設を“サテライト施設”と位置づけて分析した。利用者数や指導者数、提供事業に大きな差があることが明らかになった一方、複数の事業を幅広く展開するサテライト施設もあり、“潜在的ハブ”としての可能性を持つ施設が存在することが示された。