性的な意図での撮影からアスリート守る…スポーツ7団体が声明

 性的な意図でアスリートの写真や動画を撮影したり、加工した画像をSNSで拡散したりする行為が相次いでいることを受け、日本オリンピック委員会(JOC)などスポーツ関係7団体は13日、被害防止を訴える共同声明を発表した。「スポーツ界全体で問題に取り組む」としており、JOCの山下泰裕会長らが同日、スポーツ庁の室伏広治長官に協力を要請した。

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 共同声明に名を連ねたのはJOCのほかに日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟、日本スポーツ振興センター。声明をデザイン化したポスターを作成し、「すべてのアスリートが競技に集中し、スポーツを心から楽しめる環境を守る」と宣言した。

 声明の発表に合わせ、JOCは被害情報を広く募る特設サイト(https://www.joc.or.jp/about/savesport/)の運用を開始した。競技会場での不審な行為や悪質な投稿などの情報に基づき、「犯罪として処罰される可能性がある」ことの周知など、関係団体で対策を協議する。

 JOCによると、陸上女子選手から日本陸連に画像や動画を巡る相談があり、他競技でも同様の声が複数、確認された。東京五輪・パラリンピックを控えていることもあり、関係団体は放置できない問題との認識で一致した。同庁で記者会見した山下会長は「できることを何でもやり、卑劣な行為を撲滅する」と話し、室伏長官は「法務省など関係省庁とも連携し、安心してスポーツに取り組める環境作りを進める」と語った。

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